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国連の一部機関である、WHOは、悪名高いテドロス事務局長と武漢ウィルス(新型コロナ)のおかげで(笑)その正体を表しました。
武漢ウィルスという名前を使えなくしたリ、現地調査てやったフリをして中国に忖度したり。
この記事は、そんな国連とWHOとテドロスとシナ(中国)の関係について書いています。
ちなみに、以前「シナ」と言う呼称を使ったところ、「中国と言う正式名称があるのに失礼だ」と書き込みがありましたが、英語では「People’s Republic of China, 略称PRC」が正式名称であり、「China」は「チャイナ」または「シナ」です。別称でもなんでもないことをお断りしておきます。
書き込んだのが、シナ人だったのかわかりませんがそうであって欲しいと思います。脳天気なお花畑の日本人だと考えるだけで、気が重くなりますので。
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WHO
世界保健機関(せかいほけんきかん、英: World Health Organization略称: WHO)は、国際連合の専門機関(国際連合機関)の一であり、人間の健康を基本的人権の一つと捉え、その達成を目的として設立された機関。ウィキペディアより
WHOは、国連の一部なんだから推して知るべしのインチキ組織なんですが、武漢ウィルス(新型コロナ)騒ぎで、そこいらがかなり明確に見えましたね。
中国の言いなりになり、武漢ウィルスの名前を使いにくくしてしまいました。
テドロス
テドロス・アダノム・ゲブレイェソスは、エチオピア出身の世界保健機関(WHO)事務局長です。
ではそのエチオピアは、と言うと
エチオピアは、エチオピア初の環状道路や高速道路といった全土の道路の、初の風力・水力発電所、初の工業団地、アディスアベバ・ライトレール、グランド・ルネサンス・ダム、新国立競技場アディスアベバ・ナショナル・スタジアム、ジブチ・エチオピア鉄道、アフリカ最大のスマートフォンメーカーとなった伝音科技の携帯電話工場、全土の通信網の整備などといった様々なインフラ投資を中国から受けて経済成長率で世界1位も記録し、大統領(ムラトゥ・テショメ)には中国留学歴もあるなど「アフリカの中国」とも呼ばれており、一帯一路のモデル国家に位置付けられてる国であるが、債務額は国内総生産の59%にも及んでおり、その大半は中国からの融資とみられている。(ウィキペディアより)
エチオピアは、中国からの借金国なのです。
中国は、このように貧しい国に金をばらまいて、後々従えさせるという手法で世界に君臨しようとしています。WHOのテドロスは、こんな経緯で中国の言いなりになっています。
そしてその金の一部は、日本からのODAがもとになっているのです。ちなみに我らが外務(害務)省は、中国へのODAについてこう述べています。
外務(害務)省
1979年以降,中国に対するODAは,中国の改革・開放政策の維持・促進に貢献すると同時に,日中関係の主要な柱の一つとしてこれを下支えする強固な基盤を形成してきました。経済インフラ整備支援等を通じて中国経済が安定的に発展してきたことは,アジア太平洋地域の安定にも貢献し,ひいては日本企業の中国における投資環境の改善や日中の民間経済関係の進展にも大きく寄与しました。中国側も様々な機会に日本の対中国ODAに対して評価と感謝の意を表明してきています。外務(害務)省HPより
アジア太平洋地域の安定とは、「中国の南シナ海領有権主張」のことでしょうか?日本は、中国への援助でアジア太平洋地域に緊張を作り出し足すのが目的だったのでしょうか。
中国側も・・・感謝と言うのは、中国による度重なる尖閣諸島への侵犯のことでしょうか?日本は、国土を盗まれるために血税を注ぎ込んできたのでしょうか?
武漢ウィルスの名前変更
WHOは、武漢ウィルスと言う表現が、地域を表し、差別的だとして使用を禁止するようにCOVID19と名前をつけました。
日本のマスゴミもこれ幸い、「シナ様に怒られなくて済む」とばかりに武漢の文字がなくなったのですが、変異株が出てくると、「イギリス型」「インド型」「ブラジル型」と各国の名前が通常使用されていますが、WHOは何も言いません。
- 日本脳炎
- ラッサ熱(患者が発生した村の名前)
- エボラ出血熱(ザイールの川の名前)
- ロッキー山紅斑熱(ロッキー山脈)
上記のように、地域の名前のついた感染症なんてたくさんあるのに、WH0がシナに忖度してるのは「どんだけぇー!」って話じゃないでしょうか。(古い)
まとめ
武漢ウィルス(新型コロナ)のせいで、WHOが中国の飼い犬となっている事実を書いています。
事務総長のテドロス氏も中国の言いなりで、中国は、金のないエチオピアに大金を貸し付け、その上で従わせると言う策略で、自国の思い通りに国連の機関を動かしています。
日本国民は、国連が平和の殿堂で、世界の平和のために活動している、なんて甘い夢から覚めなければなりません。
世界各国は、国益の為にあらゆる手段で動いています。国民の声で弱腰の政府や害務省を変えましょう。
最後までお読みいただきありがとうございました。
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